男性50代「つみたて投資枠」購入金額ランキング
1位 120万円 19.7%
2位 20万円〜40万円未満 15.3%
3位 5万円未満 14.0%
4位 40万円〜60万円未満 11.8%
5位 10万円〜20万円未満 9.5%
6位 5万円〜10万円未満 8.7%
6位 60万円〜80万円未満 8.7%
8位 100万円〜120万円未満 7.3%
9位 80万円〜100万円未満 4.9%
(n=549)
女性50代「つみたて投資枠」購入金額ランキング
1位 5万円未満 17.3%
2位 20万円〜40万円未満 16.2%
3位 10万円〜20万円未満 15.6%
4位 120万円 14.3%
5位 40万円〜60万円未満 12.5%
6位 5万円〜10万円未満 10.3%
7位 60万円〜80万円未満 5.3%
8位 80万円〜100万円未満 4.4%
9位 100万円〜120万円未満 4.2%
| ページ | 割合 | アクセス数 | 訪問者数 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 合計（全ページ） | 100.0% | 4,328 | 1,842 | ||
| 1 | トップページ | 35.5% | 1,536 | 1,006 | |
| 2 | カテゴリ：保険 | 1.2% | 51 | 46 | |
| 3 | カテゴリ：日銀 | 1.1% | 48 | 46 | |
| 4 | カテゴリ：節約 | 1.1% | 46 | 43 | |
| 5 | カテゴリ：硬貨 | 1.1% | 46 | 43 | |
| 6 | カテゴリ：共済 | 1.0% | 44 | 39 | |
| 7 | カテゴリ：借入 | 1.0% | 42 | 41 | |
| 8 | カテゴリ：IPO | 0.9% | 40 | 35 | |
| 9 | カテゴリ：相続 | 0.9% | 38 | 37 | |
| 10 | カテゴリ：税金 | 0.9% | 38 | 37 | |
| 11 | /archives/20250211-1.html | 0.9% | 38 | 38 | |
| 12 | カテゴリ：為替 | 0.9% | 37 | 35 | |
| 13 | カテゴリ：FP | 0.8% | 34 | 31 | |
| 14 | カテゴリ：国債 | 0.7% | 30 | 30 | |
| 15 | /archives/20250221-1.html | 0.7% | 30 | 29 | |
| 16 | /archives/20250213-1.html | 0.6% | 27 | 27 | |
| 17 | /archives/20250218-1.html | 0.6% | 24 | 24 | |
| 18 | /archives/20250219-1.html | 0.6% | 24 | 24 | |
| 19 | カテゴリ：BRICｓ・海外株式投資 | 0.4% | 16 | 11 | |
| 20 | カテゴリ：証券会社 | 0.4% | 16 | 11 |
2019年、金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループから、
「高齢社会における資産形成・管理」という報告書が公表されました。
この報告書の中で「収入と支出の差である不足額約5万円が
毎月発生する場合には20年で約1300万円、30年で約2000万円の
取り崩しが必要になる」という試算が記載され、老後生活には
2000万円が必要だと騒がれました。
これがいわゆる「老後2000万円問題」と取り沙汰されたわけです。
しかし、現在の年金受給者世代とは異なり、就職氷河期世代
（1993〜2004年の間に社会に出た人）の持ち家比率は少ないと
言われています。生涯、賃貸に住む人は今後増えていく可能性があります。
※日本経済新聞「持ち家なき氷河期世代 賃貸負担重く、老後に困窮リスク」（2025年2月16日）
最近の傾向では、「おひとりさま」が増えているだけでなく、
定年退職前後に離婚する夫婦が多くなっており、「高齢夫婦世帯」と
いう括りは今後、圧倒的多数ではなくなっていくと感じます。
※朝日デジタル「『熟年離婚』の割合が過去最高に 長寿社会、役職定年も背景に」（2024年8月13日）
厚生年金保険の被保険者は、厚生年金保険の適用事業所に常用的に
使用される70歳未満の方で、国籍や性別、年金の受給の有無にかかわらず、
厚生年金保険の被保険者です。
リーマンショック以来の割安圏にあるJ-REIT
割高な米国株を売ってJ-REITを買い増す
例えば東証REIT指数70％、米国株価指数30％の合成ポートフォリオは、
リターンは12.8％で両者の平均値12.25％より高く、かつリスクは
東証REIT指数100％の場合よりも低い。
3月14日の東京株式相場は上昇。トランプ米大統領の関税政策が世界景気に
悪影響を及ぼすとの懸念から下落した始まった後、春闘の回答集計結果に
対する期待などから買い優勢に転じている。為替相場が円安に振れたことで、
自動車や電機といった輸出関連株が高い。
| 東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は前日比0.4％高の2710.30−午前11時25分時点日経平均株価は0.4％高の３万6923円98銭 |
東京証券取引所の33業種のうち20業種が上昇。非鉄金属が上昇率トップ、
サービスが下落率トップＭＳＣＩアジア太平洋指数は変わらず背景
賃上げ期待膨らむ春闘、日銀利上げに追い風−連合がきょう第１回集計 |
新たな貿易摩擦への警戒感が広がり、ニューヨーク株式市場では売りが膨らみました。
ダウ平均株価の終値は前の日より537ドル安い4万813ドル57セントで、
4日続落となり、去年9月以来、4万1000ドルの大台を割り込みました。
日本における富裕層の定義は純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の
世帯を指しますので、富裕層＝億り人といえるかもしれません。
2023年の野村総研のデータによれば、富裕層は約153.5万世帯存在し、
超富裕層（5億円以上）の11.8万世帯と合わせると、合計で165.3万
世帯となっています。 この数は2005年以降で最多です。
この目標を達成するためには、「安く買って安く売る」ということを
早期に繰り返して売買益を積み上げていくことが目標への近道で理想的
ではありますが、それは難易度が高いと感じる方は時間を味方につけた
複利効果を活用した長期的な資産運用が有効です。
初期投資額なし、毎月の積立のみの場合、月10万円を8%で積み立てると
25年7カ月で1億円に到達します。月7万円を8%で積み立てると
29年7カ月で1億円に到達するようです。
月3万円でも8%で積み立てると39年6ヶ月で1億円に到達する計算なので、
30歳だと70手前で富裕層となります。
では1億円を貯めた後、この資産を年間8%で運用しながら、
全国の2人以上の世帯の平均生活費約30万円 （令和6年の総務省
「家計調査」より）を毎月引き出した場合、資産はどのように
なるのか考えると…1
億円あれば利回りだけで800万円ですから30万円×12カ月の
360万円の生活費はそれだけで賄えるどころか増えていく計算となりますね。
間違っても、投資で生活資金を増やそうとしてはいけない
投資は、全損しても生活に影響のない範囲で行うこと
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